防災、していますか？
「ひととおりはしているけど、
具体的な対策はあまり‥‥」という方も、
もしかしたら多いかもしれません。
それもそのはず、人間は本来、
リスクに備えるのが苦手な生きものなのです。
そんな私たちが大都市で生きていくための、
「マイナスをプラスにする防災」とは？
防災士講習を受けた乗組員が
「すごくおもしろい先生がいた！」と衝撃を受けた、
大都市防災研究者、廣井悠教授に聞きました。
廣井悠（ひろい・ゆう）
東京大学・教授。
1978年10月東京都文京区本郷生まれ。
博士（工学）、専門社会調査士。
専門は都市防災、都市計画。
平成28年度東京大学卓越研究員、
2016-2020年JSTさきがけ研究員（兼任）、
東海国立大学機構（名古屋大学）客員教授、
静岡大学客員教授、
一般社団法人防災教育普及協会・理事、
日本災害情報学会・理事、
人と防災未来センター・上級研究員も兼任。
内閣府や東京都の検討会・座長をつとめるなど、
大都市防災対策について、
理論・実践ともに積極的に関わる。
主な受賞に、
令和５年防災功労者・内閣総理大臣表彰
（2023年）、
令和５年度文部科学大臣表彰・科学技術賞
（2023年）、
第４回日本オープンイノベーション大賞・
スポーツ庁長官賞（2022）、
平成24年度文部科学大臣表彰・
若手科学者賞（2012）など。
- 廣井
- 最近は、地震火災以外にも、
集積に伴う新しいリスクが本格的に議論され始めました。
それが「帰宅困難者問題」です。 - 東日本大震災のときは、首都圏全体で、
約515万人の帰宅困難者が発生しました。
東京都内における「最大震度５強」の強い揺れによって、
長時間鉄道が停止したことが
要因のひとつです。
電車が長時間止まってしまうと、
普段と同じ手段で自宅に帰れない人たちが街に溢れます。
彼らは歩いて帰ったり、
家族に迎えに来てもらったりしました。
これによって、
道路渋滞を含めたさまざまな問題が
顕在化したのです。
- 廣井
- 東日本大震災以降、大都市では
帰宅困難者対策を積極的に行うようになりました。
ですが、この対策が少し誤解されているように、
私は感じています。
そこできょうは、
「そもそも、なぜ帰宅困難者が発生するのか」
そして「帰宅困難者問題は
どんな問題に発展するのか」といったことを、
みなさんと一緒に考えたいと思います。 - 帰宅困難者が発生する原因は、とても単純です。
「大都市圏において鉄道利用者が多すぎる」
ということ、これに尽きます。
大都市交通センサスという交通の調査によりますと、
首都圏における一日の鉄道利用者数は、
のべ4500万人です。
みなさん実感なさっていると思いますが、
非常に多くの人が、毎日、鉄道を使って
通勤・通学をしています。 - さらに、首都圏における
定期利用者における通勤・通学の平均使用時間は
67分と言われています。
つまり、毎日、大量の人が、「長距離」を
電車で移動しているという状況が、東京のみならず、
日本の大都市における都市構造といえます。
われわれがこのような都市を使っているかぎり、
地震やゲリラ豪雨、あるいはストライキなど、
なんらかの原因で平日の昼間に
電車が突発的に止まったら、
帰宅困難者は絶対に発生するわけです。
帰宅困難者問題の根底には、
都市構造の問題があるんですね。 - なので、帰宅困難者問題は、
そのほかの防災対策と少し違うんです。
基本的に、防災対策には「根本的な策」があります。
たとえば、火災に対して
「燃えない街をつくること」は、
根本的な対策です。
建物倒壊に対しても「壊れない家をつくる」という
対策がとれます。
あとは防災以外の魅力との兼ね合いや、
コスト等の問題となるわけです。
一方、帰宅困難者問題には、原則として
根本的な対策がふたつしかありません。
ひとつは、職場と住宅が大きく離れている
大都市の構造を見直して、
職場と住宅が近い街にすることです。
でも、これを一朝一夕に実現しようとするのは、
あまり現実的ではありません。
もうひとつは、
みんながリモートワークをすることです。
ですが、コロナ禍を経て、
これも徹底するのは難しいとわかりました。 - ということで、帰宅困難者問題については、
根本的な対策はなかなか難しく、
基本的に「対応対策」にならざるをえません。
つまり、発生すること自体はしかたがない。
そのうえで、発生してしまった大量の帰宅困難者を、
どういうふうに管理、制御すればよいのか
を考えることが中心です。 - では、実際に地震が起こったとき、
どれくらいの人数の帰宅困難者に
対応することになるのでしょうか。
少し前の被害想定から、
この数字を見ていきたいと思います。
まず、パーソントリップ調査という交通の調査より、
首都圏で、平日の昼間に外出する人の数は、
約2100万人という調査結果があります。
このなかで居住地域外、つまり家から離れたところに
外出している人は、だいたい1400万人。
そして震度５強以上の地震が起こり、
鉄道などのほとんどの公共交通機関が運休したら、
その1400万人のうち、
600万人から800万人が帰宅困難者になるという
被害想定が出ています。 - さて、2011年の東日本大震災のときに
発生した帰宅困難現象からは、
さまざまなことがわかりました。
とくに注目されたのが、
「行政だけでは対策しきれない」ということでした。
先ほど申し上げたように、
東日本大震災で発生した帰宅困難者は、
首都圏でだいたい515万人です。
この莫大な人数、全員を行政が請け負って
サポートすることは当然、難しい状況です。
つまり、行政による対応にはおのずと限界があります。 - そこで、東日本大震災以降、
「行政」による対策だけではなく、
帰宅困難者になりうる「個人」の対策と、
もうひとつ「企業」の対策が重要だという認識が
広がりました。
行政と個人と企業、三者が連携することが、
帰宅困難者対策の重要なポイントです。 - まず見ていただきたいのが、こちらのスライドです。
- 廣井
- これは、東日本大震災発生当日の夜、
人々がどんな経路・どんな手段で何時に帰ったかの
データを使って、
歩道の過密状況を再現したものです。
いま出ているスライドは、地震発生から１時間後の
ようすを表しています。
ほとんどの歩道が、１平米あたり
0.2人から0.5人の密度を示す、
青色に塗られていますね。
１平米は、電話ボックスの面積と
だいたい同じなので、そのように考えると、
ひとりあたり、電話ボックス２個から５個の
面積くらいの混み具合ということです。
- 佐藤
- では、ある程度余裕があったのですね。
- 廣井
- はい。混雑とは言えないくらいです。
なぜあまり混んでいなかったかというと、
東日本大震災のときは、
約半数の人はその場に留まりつつ，
残りの約半数の人が
「ゆっくりと時差帰宅状態で帰っている」
という帰宅状況だったからです。 - 東日本大震災では、東京都の最大震度は５強でした。
タイムラグがあったとはいえ、
安否確認もある程度とれましたし、
家族の生死を心配しなければならないほどの
震度ではなかったんです。
なので「一刻も早く家族のもとに帰らなければ」
という心理状態ではなかったことが、
混雑しなかった大きな理由だと思います。
それからもうひとつ、都内の会社はほとんど
物理的に壊れていなかったんです。
「今夜は会社に留まろう」と思えば、
会社で過ごすことができました。
こういった状況だったので、
「とにかく家族に会いたい、助けたい」と思って
一斉に帰宅する事例は多くありませんでした。 - ただ、震度６強、震度７の地震だったら、
状況は一変する可能性もあります。
物理的に会社の建物が壊れてしまったら、
家に帰るしかないかもしれません。
安否確認がとれなくなってしまい、
自分の家族が無事かわからない状況になったら、
とにかく家族のもとに帰ろう、
家族を助けようと思う人は多いはずです。 - そこで、このような状況を想定して、
都市部にいる人々が仮に一斉に帰ってしまったら、
歩道における過密空間の発生具合はどうなるかという
シミュレーションをつくりました。
その結果がこちらです。
- 一同
- あっ！
- 廣井
- 多くが青で塗られていた先ほどの画像と、
全然色が違いますよね。
紫で塗られている、一番危険な空間は、
１平米あたり６人です。
ひとつの電話ボックスに
６人が詰め込まれるような大過密空間が、
あちこちで発生してしまう可能性があるんです。
みんなが一斉に帰宅してしまうと。 - 私のシュミレーションだけでなく、
ほかの先生方や東京都、内閣府による
帰宅シミュレーションでも、結果はほぼ同じです。
おそらく、全員が一斉に帰れるほど、
都内の歩道空間は存在しないということだと思います。 - 過密空間が生まれてしまうと、
怖いのが群集事故です。
最近の群集事故の有名な例は、2022年、
韓国の梨泰院（イテウォン）で発生し、
約150人の方が亡くなったものがあります。
日本でも、2001年に明石の歩道橋で、
約250人の方が死傷した群集事故が起こりました。
そのほか、
国内外でいろいろな事故が報告されています。 - とくに災害時は、
人間の心理が不安定になりやすいと言われています。
例えば、102年前の1923年の関東大震災時も、
群集事故の発生が記録されています。
当時の、ある手記には、
「橋の上に衝突して押しつぶされ、踏み倒され、
橋より落ちて大河に沈むもあり、
欄干に押しつけられて絶息するあり」
と、東京市の相生橋というところで発生した
群集事故のようすが残されています。
東京市の人口が、約220万人だった時代でも
これほどの事故が起こったんです。
いまの東京都の人口は、その６倍の約1400万人。
さらに、神奈川、千葉、埼玉などから
多くの人が集まっています。
これらのことを考えると、次の首都直下地震、
あるいは南海トラフ巨大地震のとき、
大都市で群集事故が起きる可能性もあります。
必ず起こるというわけではありませんが、
少なくとも一斉帰宅をさせない、という対策は
きちんと考えておいた方がいいと思います。 - では、どういう対応をすればよいか。
ひとつ、強力な対策に「すぐに帰らない」
ということがあります。
一斉に帰らない。
それだけで、過密空間が発生しにくくなりますから、
群集事故が起きる可能性が低くなります。 - そこで、仮に、ランダムに半分の人を帰宅させず、
都内の会社に留まらせたらどうなるかという
シュミレーションをしてみました。
その結果がこちらです。
- 廣井
- だいぶ、ピンク色や紫色の空間が減っていますね。
半分の人が一斉帰宅をしないだけで、
危険な空間がかなり減ることが
おわかりいただけると思います。
どうしても帰らないといけない事情がある人も
いるかもしれません。
ですが、少なくとも
「すぐに帰らなくてもいい」人を増やすことで、
帰宅に伴う過密空間を発生させないことが、
帰宅困難者対策の一丁目一番地になります。
（明日に続きます）
2025-04-18-FRI
-
解剖学者の養老孟司先生が、
将来の地震やその後の日本について、
四名の識者と語り合いました。
廣井先生は
「被災のシミュレーションと復興ビジョン」
のテーマで登場なさっています。
養老先生の考えと
廣井先生の予測が交わり、
大都市防災への理解を
深めてくれる内容です。