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| 高山 |
ふたつめに違うことは、
9.11のときには本田先生のいた病院のスタッフは
被災してないと思うんですよ。
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| 本田 |
ええ、被災はしていません。
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| 高山 |
だけど、パンデミックでは病院にいる人たちも‥‥
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| 本田 |
わたしたちも、患者になる。
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| 高山 |
そう、どんどん被災していくんです。
そこが大きなちがいです。
テロとかのときには、その病院のスタッフは、
不眠不休でがんばることができますよね。
でもパンデミックのときは、
どんどん、スタッフが感染して休んでいくんですよ。
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| 本田 |
そうよねぇ。
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| 高山 |
もうひとつ、これもけっこう重要なことなんですが、
新型インフルエンザが
ある都道府県に入ってきたとしますね、
そうすると、最初の１例が出た時点で、
すべての学校、保育所、幼稚園はお休みになるんです。
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| 本田 |
学校が休校になって子どもがうちにいるということは、
親は仕事に行けない。
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| 高山 |
そう、行けない。
病院の場合でも、小さい子どものいる看護師たちは
出勤できなくなります。
このことは、関係省庁でとりまとめた
「事業者・職場のための
新型インフルエンザ対策ガイドライン」
というものに含まれるんですが、
パンデミック期にはおそらく最大で４割の人たちが、
出勤できなくなります。
つまり、すべての学校が休校したり、
感染者のケアをするために、出て来れない人が増えてくる。
原則として軽症者は自宅療養ですし、
入院しにくくなりますから。
そうすると、必ず自宅でケアをする人が必要なんですね。
その４割減の状態で、
どうやってみなさんの事業を継続しますか。
事業者ガイドラインでは、その考え方を示しているんです。
それは、医療機関においても同じです。
若い看護師さんがたくさんいるようなところだと、
もっと来れない、４割以上の人が来れないと思うんですね。
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| 本田 |
そうですね。
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| 高山 |
いままでの患者さんもちゃんと見ながら、
新型インフルエンザのためにがんばるという話じゃなくて、
いままでの診療すら継続の危機にさらされて、
それでも最低限の医療をどうやって維持するのか。
そして、プラスアルファで新型インフルエンザのために
がんばれるかどうかを問うんです。
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| 本田 |
考えるだけで暗くなりますね。
そうか、たいへんですよね。
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| 高山 |
医療機関において、病院の機能ということを
お医者さん中心で考えると、
いかに診療をつづけるかということに
目がいきがちなんですが、
ひとつの事業者として、パンデミックの流行期に、
病院の機能をどこまで維持できるのか、と考えると
さらにいろいろな問題に気がつくことになるんですよ。
ちょっと佐久総合病院の立場で話をすると、
病院の機能をチェックしていったときに、
けっこう問題になるのが病院食です。
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| 本田 |
それはどういう意味で？
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| 高山 |
供給できなくなるかもしれない、ということです。
流通が止まっていくので。
おそらく米やパンなど主食はさすがに大丈夫でしょうが、
低たんぱく食とか、低カリウム食とか、特殊食ですね。
そういうものは厳しいかもしれない。
入院患者さんに出す食事がないということも
起こりうるんです。だから、
それだけの備蓄ができるかということも問われている。
それから、感染性廃棄物の処理。
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| 本田 |
ああ、そうですね。
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| 高山 |
廃棄物処理業者も機能しなくなる可能性がありますから、
病院に、感染性廃棄物をはじめとした廃棄物が
処理できずにたまっていく可能性もあるわけですよ。
一般の診療所でも、レントゲンの現像液とか、
定期的に交換やメンテナンスの必要なものは
止まる可能性もあるわけです。
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| 本田 |
なるほど。
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| 高山 |
だから、事業者の新型インフルエンザ対策というのは、
まず、自分のやっている仕事で、
最低限つづけなくてはいけないことはなんなのかと考えて、
それを最低限守るためのプランを立てることなんです。
そのときに、次に出てくるのが、
自分の事業を最低限つづけるためには、
取引先のこの業種には、
このことはちゃんとやってもらわなければ困る、
ということなんです。
これは、必ず出てくるんですよ。
そして、その事業者に問い合わせて、
「あなたのところには
最低限このことをしてもらわないと困るけれども、
そういう事業継続計画を立ててますか」と聞くと、
「いや、そこは切ることになってます」
というふうになるかもしれない。
そうすると、それはたいへんだから
「それはやってください！」というような、
そういう調整が始まるわけです。
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| 本田 |
自分のところがなにを優先するか、
それは、義務ではないわけだし。
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| 高山 |
そうです。そこで信頼関係が問われていくんですが。
いま、いろんな企業が事業継続計画をすでに立てていると
メディアでも報道されるようになっていますけど、
それは、そういう作業なんです。
多少は早い者勝ちの部分もあるんでしょうね。
事業継続計画をいま立ててしまっているところは、
それがひとつのスタンダードになっていくので、
あとで、「うちの事業はやっぱりこれをやってもらわないと
困るんですけど」と言っても‥‥。
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| 本田 |
無理になってきますね。
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| 高山 |
もう有機的な事業継続計画のネットワークができていたら、
あなたの事業は切り捨てられる可能性がある。
だから、急いで計画を立てておいたほうがいいんです。
これは、新型インフルエンザに関することだけじゃなくて
地震が起きたとき、あるいはテロが起きたとき、
戦争被害のとき、さまざまな大きな被害が起きたときに、
参考として使われる可能性があるんです。
いま、はじめて日本は、
大きな、長期的な危機管理の考え方というものを、
全業種において、有機的なネットワークのもとに
立てはじめているので、
これはいろんな意味でチャンスなんです。
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| 本田 |
システムを構築するという意味での、チャンスなんですね。
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| 高山 |
そう。そして、それぞれの業種の人たちには、
自己主張をちゃんとしてほしいと思います。
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| 本田 |
自分たちの事業継続にはなにが必要かということを
主張するということ？
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| 高山 |
そうです。
そして、それは医療機関もおなじなんです。
話を戻しますけど、
病院の入院医療で、たとえば400床ある病院だったら、
１割の40床には、新型インフルエンザの患者さんが
入ると想定してください、と申し上げました。
しかし、その想定の前に検討すべきことがあるのです。
パンデミックを400床のままで耐えられますか？
病院食などの400床分の備蓄ができますか？
４割のスタッフが休んでも400床で大丈夫ですか？
たぶん、400床は厳しいはずです。
半分くらいの200床がせいぜいかもしれない。
そして、そのうちの40床を新型インフルエンザに、という
そういう、ひじょうにシビアな話です。
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| 本田 |
そうですよね。
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| 高山 |
もちろん、事前の対策で
スタッフを確保することができるかもしれません。
たとえば、家庭保育の導入です。
看護師さんたちのローテーションを、
働いている人、休んでいる人、
それからもうひとつ、保育をする人、
というように組む方法ですね。
働いている人の子どもたちの
保育をするグループをつくるんです。
それをローテーションして、
幼稚園や保育所、小学校が閉鎖していても
看護師さんが出勤できるようにしてもいいかもしれません。
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| 本田 |
なるほど。仕事ができるようにするんですね。
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| 高山 |
そうです。そして可能であれば、
病児保育をするグループもつくれるとよいかもしれない。
病気の人の家族のケアをするグループですね。
新型インフルエンザ対策は
公助、つまり公的サービスだけでは対応しきれません。
地域で、あるいは事業者での
支え合いのネットワークをつくっていくことで、
社会を支えていくシステムが必要なんです。
これはひとつの事例なんですが、
公（おおやけ）が助ける公助というものがありますけど、
ともに支え合う、共助（きょうじょ）の部分というのが、
必要なんですね。
やっぱり公助だけでは無理なので、
共助が必要で、そして、自助がある、と。
その共助というのが、いまの日本社会では
かなり公助のほうに投げられてしまっていて、
すたれてきている部分があるんだけど、ひと昔前なら、
「あなたのとこ、病気になっちゃってたいへんね」って
ご近所で子どもを預かってくれたりといった、
共助というものがあったんです。
地域の新型インフルエンザ対策では、
共助のあり方を再発見してほしいというのが、本音ですね。
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| ほぼ日 |
あの‥‥すみません、
お話の腰を折って申し訳ないんですが、
想像を超える大災害のお話に衝撃を受けて、
ちょっとわからなくなってしまいました。
えっと、第１波のパンデミックの時期には、
ワクチンがないんですよね。
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| 高山 |
そう、ないです。
鳥インフルエンザから開発している
プレパンデミックワクチンというのはありますけど、
効果は限定的というのが専門家の共通した意見です。
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| ほぼ日 |
ふだん「インフルエンザには予防接種」と思っているので
ワクチンがないときに、いったいどうしたらいいのかと。
わたしたちが、ワクチン以外で身を守る方法って、
なにかあるんでしょうか。
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| 本田 |
ええ、あります。
（つづきます） |
